玉岡歯科・矯正歯科

指定感染症を考える　ーその２－

以前このブログで指定感染症の功罪について記述いたしました。現在コロナウイルス感染症は、致死率の非常に高いエボラ出血熱やペストなどと同等の指定感染症1類あるいは2類相当とされているため、ひとたび感染した場合には入院勧告し、従わない場合には強制入院や就業制限などの措置がとられます。
コロナの陽性者は圧倒的に無症状者や軽症者が多いためホテルや自宅療養もありますが、65歳以上や基礎疾患のある方はたとえ無症状でも病院への入院措置がとられています。ウイルスが好む低温の冬になり、こういった方々の爆発的な急増が病床数の不足を招き病院を圧迫しているわけです。また病院の医療従事者にひとたび陽性者が出れば、濃厚接触者はたとえ陰性でも一定期間病院で働けなくなります。以上のようなことが大きな要因となって、現在メディアが大騒ぎしている“医療崩壊”が迫っているのです。
これまで何度も本ブログで述べたように、インフルエンザは毎年国内で1000万人以上が罹患し多くの小児を含む3000人以上が亡くなりますが、医療の逼迫は生じていません。なぜなら季節性インフルエンザは指定感染症5類で、強制入院や就業規制などの措置がないからです。コロナ感染であればたとえ軽症者であっても入院させ、何人もの医療従事者が全員防護服を着て厳重に対処しなければならないという現在の状況がこのまま続くと、たとえば心筋梗塞や脳血管疾患や交通事故など他の重篤な急性期疾患の患者さんたちの生命を救うことができず、まったく本末転倒で不幸な結果を引き起こしかねません。
12月17日のTV番組「報道ステーション」の中で、最前線でコロナ治療に当たっておられる日本赤十字社医療センター呼吸器内科の出雲医師が「季節性インフルエンザと同等の指定感染症5類にレベルを下げるべき」と述べられていました。政治家や感染症専門家はこういった現場の臨床家たちの意見に耳を傾け、ぜひ勇気を持って議論してほしいものです。　院長