玉岡歯科・矯正歯科

新型コロナは本当に怖いのか？

新型コロナウイルスによる国内の死者数は5月以降ずいぶん下げ止まっていますが、それでも先日1000人に達したそうです(クルーズ船を含めれば）。感染者数は約2万8000人となっています。毎日マスコミが報道する新規陽性者数も増える一方ですが、軽症者や無症状者は実際には約2週間でどんどん治癒していくわけですので当然その数を減じていくべきですが、今の報道態勢ではそうなっていません。あたかも国民の周囲にどんどん感染者が増えて危機が増していくばかりといった印象を与えてしまっています。そして以前にも記述したように、昨シーズン（2019年～2020年）日本国内でインフルエンザで亡くなった方は約3300人と現在までのコロナの3倍以上、感染者は日本の人口の８％に相当する約1000万人でした。新型コロナの感染力から考えると検査数が増えれば増えるほど陽性者数が増加していくのは当然で、実際にはインフルに匹敵するような無数の不顕性感染者（無症状の感染者）やすでに治癒した人たちが潜在しているものと思われます。こういったことを考えると、連日の感染者数の報道はあまり意味のあるものには思えません。
また、これまでの統計では30歳未満での国内の死者はわずか1人で、しかもその方は重度の糖尿病で毎日インスリンの自己注射をされておりハイリスクでした。そしてほとんど報道されませんが、実は国内でインフルエンザで毎年百人前後の小児が死亡しているのです。感染例が異常に多い諸外国の報道に不安を持たれる方もおられますが、諸外国と日本の違いは過去のブログに掲載したとおりです。
しかしながら新型コロナは高齢者がひとたび感染すると急速に重症化するという側面もあり、決して侮れないウイルスです。経済活動の停止、外出自粛、旅行の制限、児童・生徒・学生の学業停止、医療現場の犠牲、莫大な税金投入などの多大な犠牲に対する功罪を含め、新型コロナが本当に怖いのかどうか、検証が待たれます。
私たち歯科医が懸念すべきは一旦感染した場合の重症化対策ということですが、これも以前に記述したように口腔のケアが重要ということがわかっています。ワクチン開発が待たれる中、皆さんには口腔ケアをしっかり励行していただくようお願いします。 院長

シネマの街角から

先日、亡父のサイレント映画フィルムコレクションを神戸映画資料館に寄贈しました。これは安井館長が7/11神戸新聞に寄稿された記事です。(院長)

７月号広報みき　「微生物と人類の戦い －その３－」

広報みき7月号の歯科医師会コラムは、日本でコロナ感染症が抑制できた要因の一つに優れた皆保険制度の存在があることが掲載されました。

ウイルスはヒトを殺さない。ヒトを死に追いやるのは・・・細菌なのです

皆さんご存知のように、ウイルスは動物細胞の中でしか生存し増殖することができません。なのでウイルスは宿主（ヒト）を痛めつけはしますが、決して殺しはしません。なぜならヒトの死は自分たちにとって非常に不利な出来事で生存にかかわることだからです。我々人間を生かさず殺さず、したたかに体内で生き延びていこうとするのです。一方で、細菌はたとえ宿主（ヒト）が死んでも独立して生存できるので、平気でヒトを殺します。以前のブログでも述べたように新型コロナウイルス肺炎が重篤化し死に至ってしまうのは、結局のところウイルスと細菌の混合感染が生じることによるものであり、そこに歯周病菌が大きく関与していることがわかってきています。口腔ケアを怠っている人、歯みがきが上手にできていない人、歯周病のある人は歯周ポケット内に多量の細菌が繁殖しており、それらが歯肉の毛細血管に入り血流に乗って容易に肺に到達します。また誤嚥によって口腔内から直接肺に到達します。今秋にも新型コロナウイルス感染症の第2波が懸念されますが、重症化予防のためには歯科での口腔ケアが非常に重要であることをぜひ知っておいていただきたいと思います。院長

 

6月号広報みき　「微生物と人類の戦い －その２－」

今月の歯科医師会コラムは、日本で新型コロナ重症化が少ない一因として日本人の清潔好きが挙げられるという内容を掲載しました。

口腔外バキューム

ウイルス感染予防対策を強化するため、口腔外バキュームを計4台を設置しています。

武漢での死者の半数が細菌性肺炎を併発。新型コロナウイルス肺炎の重症化予防には口腔ケアが大切

先週NHK「あさイチ」というTV番組の中で、鶴見大学歯学部の花田信弘教授（院長の母校・県立九州歯科大の先輩です）から「新型コロナウイルス肺炎の重症化予防には口腔ケアが重要」という内容の説明がありました。重症化のリスク因子として①ご高齢者、②糖尿病・高血圧・心疾患・がんなどの基礎疾患による免役の低下、③長期のタバコ喫煙習慣による肺の劣化などが挙げられていますが、それ以外に深刻な因子として　④お口の中が不潔な人の歯周病菌が血流にのって肺に達してしまったり、食べものや唾液と一緒に気管内に誤嚥してしまうことが挙げられます。これによって２次的な細菌性の肺炎を併発し重篤化してしまうわけです。イギリスの医学雑誌「ランセット」に掲載された論文に、武漢での死者の半数が細菌性肺炎を発症していたことや、治癒した生存者のうち９９％には細菌性肺炎が認められなかったことが報告されています。以上のことから、新型コロナウイルス肺炎の重症化を防ぐには歯ブラシ・歯間ブラシ・フロスを駆使した毎日のセルフケアの励行はもちろん、歯科医院での歯石除去やクリーニング（プロフェッショナルケア）を継続し、お口の中を常に清潔に保っておくことが非常に重要であることわかります。また気道内への誤嚥を防ぐために、舌や口の周りの筋肉の口腔体操や唾液腺マッサージを励行しておくことも大切です。　院長

5月号広報みき　「微生物と人類の戦い 」

５月号広報みきの歯科医師会コラムは、「微生物と人類の戦い」と題して掲載しました。原稿を寄稿した３月上旬と、掲載された５月１日の間に２か月のタイムラグがあるため内容に苦慮しましたが、残念ながらコロナウイルス騒動に終息の気配がなくピント外れな記事にはなりませんでした。今後も「微生物と人類の戦い」その２、その３と題して掲載予定です。

NYタイムズの記事は正しい？　いえ、歯科医院は安全なところです。

歯科医師、歯科衛生士はウィルス感染リスクの高い職業であると一部マスコミで報じられています。これはアメリカのニューヨークタイムズに掲載された記事を根拠にしているものと思われますが、この記事によると「距離が近い」「疾患に接しやすい」の“２つの軸”だけで職業別のグラフを作成しそのように想定しているわけです。しかし、本当にその２軸だけで判定できるのでしょうか？実際、多くの感染者が出ているのは内科医、看護師、介護施設従事者、保育士といった職業の人たちですが、これらの方々に比べて歯科医療従事者のほうが他人との「距離が近い」はずです。また販売店や飲食店の店員さんは「疾患に接しにくい」はずですが、罹患数が多いという結果が出ています。アメリカの新聞の記事が本当であれば、歯科医療従事者にもっと多くの感染者が出ていても不思議ではありませんが、実際にはそうなっていませんません。また5月上旬時点で国内の歯科医院での患者さんの感染報告は一例も出ていません。なぜでしょう？この最大の理由は、多くの歯科医院が何年も前から肝炎ウイルスやHIVウイルスなどの感染予防対策としてスタンダードプリコーション（すべての受診者がすでに何らかのウィルス感染者であると想定し、感染予防のレベルを上げて標準化しておくこと）を徹底している結果だと考えます。歯科では口腔内で使用する機械類、器具類は一人の患者さんごとにオートクレーブ（高圧蒸気滅菌器）で滅菌したものを使用したり、あるいは使い捨て（ディスポーザブル）できる器具や材料を使用しています。またグローブはお一人の口腔に触れるたびにその都度新品に交換します。そして患者さんが座るチェアや周囲の機械類は、患者さんが入れ替わるごとに消毒用アルコールや次亜塩素酸水で徹底的に清拭しています。さらにはマスクはスタッフ全員が毎日新品に交換し清潔を保っています。こういった理由から、歯科医療従事者のウイルス感染リスクはもちろん、歯科医院受診者の院内感染リスクは今後も低く推移するものと考えます。ウイルス感染予防への知識があり、対策がしっかりできている職業であるかどうかという視点の“第3の軸”が、残念ながらNYタイムズや昨今のマスコミ報道では抜けているように思います。ご参考にしていただければ幸いです。院長

日本人にコロナ感染の死者が少ないワケは？（その２）　ー世界に冠たる日本の皆保険制度ー

日本の医療保険制度の充実度は世界のトップレベルを誇っており、W   H  Oから世界最高の評価を得ています。すべての国民がいつでもどこでも、一部負担金だけで高い水準の治療を平等に受けることができるという制度を評価してのものです。歯科の領域においても一部の治療を除いては、おおむね保険の範囲でカバーされています。私たち日本人はこの制度に慣れてしまって当然のように思いがちですが、諸外国にすべてこのような制度があるわけではありません。たとえば、イギリス・ドイツ・フランス・イタリア・スペイン・カナダといった国にも公的保険制度がありますが、いずれも自由に病院を選べないなどの制約があります。またアメリカ合衆国には基本的に公的保険制度がなく、自己負担で民間の保険会社と契約しておくか、無保険で過ごすことになります。アメリカの無保険者は約４０００万人に達しますが、もし病気になっても高額な支払いが不可能な場合は受診を断念せざるを得ません。アメリカで新型コロナウィルス感染症による死者が爆発的に増加した一因として、こういった事情が指摘されています。同じく多数の死者が出たイタリアやスペインでも、政府の医療費抑制策によって生じた医療崩壊が一因ではないかとの論評が出ています。私たちは我が国の皆保険制度の大切さについて再認識し、将来も維持していけるように考えていきたいものです。　院長